さまざまな人と関わりながら生活できることが魅力のシェアハウスですが、申し込みをすれば誰でも入居できるわけではありません。
賃貸物件と同様に、シェアハウスでも入居審査があります。これまでに賃貸物件の入居審査に落ちてしまった人にとっては、シェアハウスの入居審査も通らないのではないかと心配になってしまいます。
一般的な賃貸物件と比べシェアハウスの方がフリーターでも審査が通りやすいといわれていますが、
実際はどうなのでしょうか。
今回は、シェアハウスの入居審査に通りやすいのはどんな人なのか、また入居審査で確認される項目について解説します。
シェアハウスの入居審査に通りやすい人とは
実際の審査内容は公開されていませんが、一般的な基準は職業・収入・保証人です。
シェアハウスは居住者同士のコミュニケーションが必要となるため、人柄も大切です。居住者とトラブルを起こしそうな人は、審査に通りにくくなります。逆に、コミュニケーション能力が高くなくても、誠実さがあれば入居審査に通ることもあります。
支払い能力がある
シェアハウスに限ったことではありませんが、家賃の支払い能力がなければ審査は通りません。
支払い能力は、職業や収入で判断されることが多いようです。年収が高く、安定した企業に勤めているのに越したことはありませんが、フリーターや無職の人は審査が通らないというわけではありません。
無職の場合は、就職活動中であることや、今後どのように収入を得る予定かを伝えることが重要です。貯金がある場合は、貯金残高を伝えることも効果的です。
くれぐれも勤務先や雇用形態の虚偽申告はしてはいけません。管理会社に虚偽であることがバレると、信用できない人と判断され審査に通りにくくなります。
協調性がある
シェアハウスでの生活において、他人との協調性は欠かせません。賃貸物件ではなくシェアハウスを選ぶ理由として、居住者同士のコミュニケーションを求めている人も多いと思います。
過度なコミュニケーションは必要ありませんが、共同生活が難しい人だと判断されてしまうと審査は通りません。笑顔での受け答えを意識し、待ち合わせ時間や書類の提出期限は必ず守りましょう。
担当者によい印象を与えられている
誠実さや協調性は、問い合わせや内覧時に判断されます。担当者によい印象を持ってもらうことが、審査を通る第一歩です。担当者からの第一印象が悪いと、入居を敬遠される可能性があります。
内覧のときは身だしなみを整え、電話やメールでは丁寧な言葉遣いを心掛けましょう。
シェアハウスの入居審査で確認される項目
審査時の確認項目はシェアハウスを管理する会社や物件によって異なります。ここでは、一般的なシェアハウスの入居審査で確認される項目を解説しています。
個人情報
個人情報といっても、クレジットカードなどを契約する際に行われる、個人信用情報機関への照会とは違います。
身分証明書による現住所・氏名・年齢の確認や、源泉徴収票や確定申告書による現在の職業と収入の確認をします。ここでの確認は「家賃をきちんと支払えるか」が、ポイントとなっていて、賃貸物件の審査でも同様の確認がされます。
フリーターや無職の場合、賃貸物件の審査に通りにくいといわれていますが、シェアハウスの審査は通ることもあります。家賃が月収の3分の1以下である場合、審査に落ちることは少ないので、毎月の収入がある人はアピールしましょう。また、無職の場合は貯金があることを伝えることで、審査に通りやすくなります。
引っ越し理由
引越し理由も大切な確認項目です。これまでにトラブルを起こしたことがあるかどうか、それとなく確認されます。
引っ越し理由が家賃の滞納や騒音トラブルなどの場合、入居後にトラブルを起こす可能性があると判断され、審査に落ちやすくなります。
緊急連絡先や連帯保証人
緊急連絡先や連帯保証人の連絡先に確認の連絡が入ることがあります。
緊急連絡先は、契約者に連絡が取れない時の連絡先です。実際に連絡が入ることは少なく、損害賠償などの責任もありません。緊急連絡先は友人や職場の同僚でも問題ありませんが、管理会社によっては年齢制限を設けていることがあります。
物件によっては、家賃滞納や設備を破損した際に契約者に代わって支払いをする連帯保証人が必要な場合があります。連帯保証人は一般的には、両親・兄弟などの親族で、安定した収入があることが条件ですが、親族が遠く離れている場合や高齢などの場合には、連携保証会社を利用するとよいでしょう。
フレッシュルームでは、緊急連絡先として両親の連絡先が必要です。また、外国の人の場合は、日本にいる親類や友人、同僚の連絡先を緊急連絡先にするようお願いしています。
シェアハウスのコンセプト
シェアハウスにはコンセプトが定められている物件もあります。「起業家向け」や「エンジニア向け」など仕事に関するものや、「DIY好き」や「語学学習」といった趣味に関するものまで、さまざまなコンセプトのシェアハウスがあります。
コンセプトシェアハウスでは、入居者がコンセプトにマッチしている必要があります。自分の求めているものと、シェアハウスのコンセプトがマッチしていない場合、審査に通らないこともあります。
シェアハウスの入居審査に関するQ&A
ここでは、シェアハウスの入居審査に関する、よくある質問を紹介します。回答内容はあくまでも一般的なもので、シェアハウスの管理会社や物件によって異なります。
審査期間はどのくらい？
シェアハウスの審査にかかる期間は、3日～7日が一般的です。しかし、申込書類に不備がある、緊急連絡先や連帯保証人に連絡が取れないなどの場合、さらに時間がかかることもあります。
緊急連絡先や連帯保証人に指定した人には、問い合わせが入ることを伝えておきます。1週間たっても審査についての連絡がない場合は、管理会社に進捗状況を問い合わせましょう。
審査なしのシェアハウスはある？
審査のないシェアハウスは、ほぼありません。賃貸物件と同様、シェアハウスでも家賃の支払い能力の確認は欠かせないためです。シェアハウスの場合、支払い能力以外に、協調性や人柄をチェックすることもあります。
外国人でも審査は通る？
外国人でもシェアハウスの入居審査を通過できますが、外国人の場合、個人情報や支払い能力の審査以外に、日本語能力をチェックされることもあります。日本語がまったく話せない場合、審査に通らないことがあります。
また、申し込みの際には、身分証明書と日本国内の緊急連絡先、日本国滞在ビザ、入国カードが必要です。物件によっては、連帯保証人が必要になりますが、探すのが難しい場合は外国人対応の保証会社を利用しましょう。
必要な書類は？
運転免許証やマイナンバーカードなど顔写真付きの身分証明書と、緊急連絡先および連帯保証人を記載した書類です。
シェアハウスの中には、顔写真付きの身分証明書の提出のみで申し込みできるところもあります。詳しくは管理会社に確認しましょう。
まとめ
今回は、シェアハウスの入居審査について詳しく解説してきました。
シェアハウスも賃貸物件同様に、入居のための審査があります。賃貸物件の審査が通りにくいといわれるフリーターや無職の場合でも、シェアハウスの審査には通ることもあります。職業よりも支払い能力が重視されるので、毎月の収入がある人はアピールしましょう。
また、シェアハウスでは入居者同士のコミュニケーションが必要であるため、協調性も審査されます。担当者によい印象を持ってもらえるよう、問い合わせや内覧の際には身だしなみや言葉遣いに気を付けましょう。
